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手技療法士特別検定 -資格試験対策講習会-
資格認定試験に合格する為、試験対策セミナー後すぐに認定試験が受けられる「特別検定制度」を実施しております。
「特別検定制度」とは、手技療法士の資格を取得したい方を対象に、試験対策として試験の内容を含んだ講習会（セミナー）を行い、その後すぐに筆記試験・実技試験を受けていただきます。
資格認定試験にも挑みやすく、資格がより取得しやすいと考えております。
特別検定制度4つのポイント
■Point 01 筆記試験講習
筆記試験対策として、解剖生理・関係法規に関する内容の講習を行います。
基礎知識の確認や、安全な手技や禁忌事項についても。
■Point 02 実技試験解説
実技試験のシステムについての説明・解説を行います。
安全性を重視した施術の試験に挑みやすく。
■Point 03 ＪＭＴ推奨教本
「手技療法士の為の教本」、「手技療法士によくある質問と回答例」
セミナーには教本2冊が付きます。
■Point 04 受講対象者
手技療法の技術を習得されて、解剖生理の基本的知識があり、
資格取得を目指す方すべてが対象となります。
特別検定制度概要
| 日程・会場 | 各エリアマネージャー、公認教育施設を中心に各地にて行います。 特別検定の日程の一覧はこちら。 |
| 受講対象者 | 解剖生理の基礎知識があり手技療法の技術を習得し、それを行う者。 |
| 特別検定内容 | セミナー（試験対策講習会）受講後、認定試験（筆記・実技試験）を行います。 ①筆記試験講習：解剖生理、関係法規の試験問題に関するセミナー ②実技試験講習：実技試験のシステムの説明と解説 |
| 特別検定料 | 特別検定料：￥40,000 （セミナー料：￥25,000 受験料：￥15,000） |
| お申込方法 | 特別検定申込書に必要事項を記入し、受講する検定実施校に提出してください。実施校によって、検定日時・場所、また申込書の提出方法が異なりますので、それぞれの希望する検定実施校までお問合せ下さい。 |
特別検定制度 要項
【特別検定制度とは】
・定期的に「特別検定」を実施します。
・セミナー（受験対策講習会）を受講後、すぐに認定試験を行います。
・セミナーでは手技療法士（指導士）認定試験の筆記試験・実技試験についての説明、講習。
筆記試験講習 → 解剖生理、関係法規など試験問題に関する内容
実技試験について → 実技試験のシステムについての説明・解説
・参考テキスト
「手技療法士の為の教本」、「手技療法士によくある質問と回答例」
2冊が特別検定料に含まれます。
※解剖・生理のテキストは販売となります。（解剖テキスト：\1,628 生理テキスト：\3,150）
→（解剖・生理のテキストは強制販売ではありません。ＪＭＴの推奨本です。）
【受講対象者】
・解剖・生理の基礎知識があり、手技療法の技術を習得し、それを行う者。
（注）ＪＭＴ認定校以外で卒業の方は、修了証、卒業証書またはこれに代わる証明証が必要。
【特別検定料】
￥40.000 （セミナー料：\25,000 受験料：\15,000）
【特別検定の流れ】
①セミナーを実施
・関係法規・解剖・生理など筆記試験対策の講習会。
・実技試験のシステムの説明・解説。
②筆記試験
・試験時間：60分 ・合格基準：100点満点として60点以上をもって合格 （指導士70点以上）
③実技試験
・試験時間：規定なし ・合格基準：100点満点として60点以上をもって合格 （指導士70点以上）
※（手技療法指導士の場合、実技試験の内容は手技療法士と異なります。）
筆記試験と実技試験の両方を受験しどちらとも合格されると手技療法士（指導士）として認定。
[ 合格後、認定・入会手続 ］
・ 個人会員 ：￥41,000＝〔￥56.000－￥15.000（受験料）〕
・ 店舗会員 ：￥62,000＝〔￥77.000－￥15.000（受験料）〕
・ 手技療法指導士 ： ￥72,000＝〔￥87.000－￥15.000（受験料）〕
※筆記試験もしくは実技試験のどちらかが不合格になった場合、次回特別検定料は￥20,000
（筆記試験、実技試験ともに不合格の場合は、再検定料は￥40,000）
【申込～講習・受験方法】
・特別検定申込書に必要事項を記入し、受講する検定実施校に提出してください。
※実施校によって、検定日時・場所、また提出方法が異なります。
それぞれの希望する実施校お問合せください。
・特別検定料 ￥40.000を検定実施校へお支払いください。なお、お支払いの金額をもって
申込みといたします。
※実施校によってお支払い方法が異なります。
それぞれの希望する実施校にお問合せください。
・検定日の持ち物
受験票または案内書、証明写真１枚、提出書類（ＪＭＴ認定校以外の卒業の場合、
修了証や卒業証書などの証明書）、 本人確認のできる証明（運転免許など）、筆記用具
